尼将軍:貞子 爆誕!!!?? ブログ「貞子ちゃんの連れ連れ日記」が、有料まぐプレ「資産形成・マクロ経済 de あそぼ♪」の創刊とともに、リニューアル・オープン! 2009年4月末、大不況の入口で、ついに、貞子の進化系モンスター「尼将軍:貞子」爆誕!!!! 「自分だけ貧乏?」「自分たちの世代だけが貧乏くじを引いた??」「明日は今日より貧乏になる???」と感じたとき、悔しさや怒りを覚えるのは、心理学の見地から見ても、「正当」かつ「健全」な感情です。 わたし達や私たちの子供達は、将来も物心ともに豊かに暮らし続けたいと願う「正当な権利」を持っています。 このブログは、15歳の我が娘が大人になる10年20年後の日本経済を見据えて書き綴る日記です。 「持続可能な豊かさを維持してゆくことへの希望」を決して捨てません。 中長期的視野に立った金融・経済・福祉・心理学中心の「戦う母親ライター日記」です。

2008/1/30

胃腸風邪でゲボゲボ・ピーー。  

胃腸風邪を引いてしまったようです。
熱はありませんが、吐き気と腸内悪玉菌の大活躍に悩まされています。
(食事中の方には、一部不適切な表現をいたしまして、申し訳ないです。)

娘と夫には、『もしかしたらアラン・グリーンスパンの圧倒的な知識に圧倒されて、出てしまった知恵熱かもしれない・・・・』『グリーンスパンの「波乱の時代」が読み応えあり過ぎて、繰り返し繰り返し、舐めるように読んでいたら、風邪を引いてしまった・・・』『アラン・グリーンスパン病・・・・』などと話しています。

アラン・グリーンスパンってとっても頭のよい人だったのですね。

こんなに優秀な人間が何十年にもわたって中央銀行の議長をしていたわけですから、アメリカも繁栄するわけですよねぇ〜〜〜〜。

悔しいから言うのですが・・・・。
非の打ち所が無い人を見ると、人間って、なんとなく、悔しくなって、余計なあら探しをしたくなるものなのです・・・・・。
でも、本業であら探しが出来ないとなると、これまた私生活であら探しをするしか無くなるのです・・・。
以下は全く余計なアラン・グリーンスパンの私生活でのアラを探ってみたのですが・・・。
以下は、全くの根拠の無い私の勝手な『下種の勘ぐり』なのですが・・・・。

アラン・グリーンスパンって、20代の頃結婚して1年後には離婚している。
以下、アラン・グリーンスパンの「波乱の時代」より抜粋引用。

(最初の)結婚相手はジョアン・ミッチェルといい、・・・・クラシック音楽が共通の趣味だった。数ヶ月、デートを重ねた後、1952年10月に結婚し、約1年後に離婚している。詳しくは書かないが、問題は主に私の側にあった。結婚に何が必要なのか、本当のところ理解していなかったのだ。心ではなく、頭で考えて相手を選んだ。「すごく知的だし、美しい女性だ。これ以上の相手はみつからないだろう」と考えたのだ。ジョアンは人並みはずれた女性なだけに、自分の間違いに心が痛む。幸いなことに、ジョアンとは今でも友人として付き合っている。


心ではなく頭で考えて選んだ・・・・・・・・?????
心ではなく体で選ばれるよりは ましなのかなぁ?????
しかし、頭だけで考えて選ばれるのも、女性としてはかなり悲しいですよね・・・。

女性が結婚相手を心ではなく頭で考えて選ぶのは良く聞く話ですが、男性が結婚相手の女性を心ではなく頭で考えて選んだという話は 私個人は初耳だったような気がするのですが・・・・

そして、グリーンスパンはその後70歳を過ぎるまで独身を通し、70歳を過ぎてから、やっと二度目の再婚をしている(もちろん相手は女性!)・・・・・・。

おぉ〜〜〜〜アランFRB元議長は、青年期と壮年期はアメリカ合衆国が恋人だったのね!!♪
と言えば、聞こえは良いですが・・・・・。

???????

?????

???

アランちゅあんって、もしかして・・・・。

???????

もしかして・・・・。

(汗)

???



アランちゃんって、けっこう私生活では、マイノリティだったのかなぁ?

(((((もしかしてET、もといED????))))








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2008/1/24

シティーの資本金は13兆円兆円、総資産は202兆円。  

私も、アメリカ・サブプライム関連のエキセントリックなTV報道を聞きながら、『ところでシティーなどの資本金や総資産ってどれくらいだったかなぁ〜?』と、不可解な思いを抱いていたので、取り急ぎメモ。

さらに、私のコメント欄でも『世界の金融がメトルダウンし始めている今・・・』
などと言うこの世の終わりが来たような、あるいは大地でも裂け始めたかのような深刻なコメントを残す人がいて、私のほうが返ってちょっとびっくりしていた。
私個人は『そこまで大げさなものではないのだけどなぁ〜〜〜。やっぱり巨額な数字ってのは、ある程度慣れないと、相対的な感覚が育たないのかなぁ〜〜〜』などと感じていた。

そこで、週間!木村 剛『サブプライムローン問題:シティバンクを考える』から、
時事を考える『どえりゃあことか?@シティの損失約3兆円』を孫引き。
シティバンクのサブプライム関連の損失は、今期合計で約300億ドル(約3.21兆円)という何とも凄まじい額なんですが、今期どのくらいの赤字を出すのか・・・調べてみました。・・・・・(中略)・・・

前期(2006.12)の215億ドル(2.3兆円)という利益を考慮すると、当期(2007.12)は100億ドル近い、日本円で1兆円を超す赤字に落ち込むのかと思いましたが、極僅かですが黒字を確保するようです。
サブプライムで3兆円以上毀損しても、利益を出すのですから凄い収益力です。
そしてシティのデータをみると、資本金は1188億ドル(12.7兆円@2005.12)で、サブプライム関連の損失はその約25%に相当し、ウワっていう感じなんですが、総資産の18840億ドル(202兆円@2006.12)からみればタッタの1.6%に過ぎません。

あっしは金融の専門家ではないのでヨウわからんのですが、素人目には今のところ大したことない、騒ぎ過ぎではちゅうことになります、でもこれが収益力がない日本の銀行の話しだったら、どえりゃあことでどげんかせんといかん^^となるのでしょうね。


ほんと、シティーのサブプライム関連の3兆円以上の損失は、確かに巨額だけど、シティーの資本金や総資産や収益力から言うと、それほど深刻な金額とは言えないのですよね。

『週間!木村 剛!』で木村氏も下記のように感想を記しています。

 このところ、日本におけるサブプライムローン問題に関する報道は、事実を踏まえない思い込みのものが増えています。今にも米国銀行が潰れかねないかのような誤解を招く発言を軽々に振り回す「識者」と称する人びとが多くて、正直ウンザリしています。

 私は「サブプライムローン問題などたいしたことはない」などというつもりはありませんし、今後もしばらくは、金融界における大きな話題であり続けると予測していますが、TV番組でコメントするのなら、もう少し現実を冷静に見つめて発言してもらいたいと思うのです。

 例えば、「時事を考える」さんが指摘したシティバンクの財務報告を眺めてみましょう。2007年10〜12月の第4四半期は9,833百万ドルの赤字に終わりました。たった3カ月で1兆円近い赤字ですから、確かに大変なことです。
 しかし、2007年1年を通じてみると、約4000億円(3,617百万ドル)の利益を稼ぎ出しているのです。
この利益水準は、21,538百万ドルを稼ぎ出した2006年と比べれば、83%の減益ではありますが、かなり大きな利益だといえるでしょう。
2007年3月期における日本の金融機関の利益と比べれば、三菱東京UFJグループの半分ではありますが、野村證券と比べれば倍の水準です。

そして、シティバンクの売上高を見れば、世界中から概ね9兆円(81,698百万ドル)を稼ぎ出す本物のメガバンクだということに気付かされるでしょう。

 (2007年は)減益とはいえ、大幅な黒字なのですから、日本だったら、経営陣の交替などなかったはずです。
しかし、シティバンクは、トップの首を挿げ替え、あっという間に、中東から資本を増強してしまいました。
シティバンクのことを語る際には、サブプライムローン問題の深刻さとともに、それに対する対処のスピード感の凄さを直視すべきなのだと思うのです。


私個人も、90年代の遅々として進まなかった日本の銀行の不良債権処理に慣れ切ってしまっているせいか、今回のアメリカ・サブプライム危機で、欧米の大手の金融機関が、サブプライム関連の巨額損失を迅速かつ正直に、続々と発表し続けるので、返って、その正直さとスピード感に、感嘆さえしている。

サブプライム問題は、不動産ローン債権を小口化して債券化した債券を、他のオートローンやカードローン債権を小口化・債権化した債券と混ぜこぜにしたCDO問題だった。サブプライムローン問題の一番の問題は、このパック型のCDOに、格付け専門会社が甘い格付けをしてしまったことだ。この甘い格付けのCDOを、世界中の債券市場で大量に売りさばいたことだ。

低所得者に高金利で住宅ローンを貸し出したことが問題なのではない。
たしかに今回アメリカの住宅ローンでは、信用力の低い人向けのサブプライムローン分野では、一割か2割り程度焦げ付きが出た。
サブプライムローンは、金利が10%以上、たしか20%近かったような記憶がある。移民を始めとするアメリカのたいていの低所者の人々は、サブプライムローンを組んでマイホームを購入しているわけだ。
私個人は、アメリカの低所得者の8割近い人々が、この高金利の住宅ローンを返済できていること事態が驚きだ。
アメリカでは住宅ローン制度そのものがノンリコース制度だ。
日本の報道関係者はあまり報道したがらないが、ノンリコース(非遡及)制度とは、住宅の評価額の責任と住宅ローンの責任は金融機関が負っている制度だ。
ノンリコース制度とは、個人が住宅ローンを組んでも、金利を払えなくなったら、その家を手放せば、その住宅ローンからは個人は完全に開放される仕組みだ。
よって、アメリカでは、個人が、日本のような悲惨な住宅ローン破産に陥ることは無い。
だから、アメリカでは、個人が気楽に住宅ローンを組める。
それにしても、かなり雇用がしっかりしていないと、こんな20%近いサブプライムの高金利は払い続けられないと思うのだが、どうだろうか。
アメリカでは転職などの雇用が流動的だから、やはり、アメリカでは、新産業での雇用創出が想像以上にある程度しっかりしているように思えてならない。

さらには、もう一度話を戻すと、さまざまな債権を小口化したり債券化して流動化させていることが問題なのでも全くない。
実際、今現在でも、アメリカサブプライム危機で、とことん値の下げたCDOは、中東のファンドなどが購入を検討し始めている。

かように、一部の高金利や債権の小口化とか債券化とか流動化とかは、市場の流動性を高めるし、市場の緩衝材にもなっているし、さらには、市場の新規参入を高める。結果として、市場を公正化している。

だから、やはり、アメリカサブプイライム危機で露呈した先進国の不動産市場の急速な冷え込みは、90年代に長い長〜〜〜い不動産デフレに慣れ親しんでしまっている日本人から見ると、想像以上に意外と早く収束するかもしれない。

それよりも、アメリカサブプライム危機が起きたことで、マスコミに出るのが大好きな日本の識者が再び、『市場主義はけしからん』論陣を張り巡らしそうで、私などは恐れおののいている。
さらにさらに、『信用力の低い人に高い金利でお金を貸すのはけしからん!』『債券化もけしからん!』と、小姑みたいに訳のわからないことを言い始めそうで、私などは恐れおののいている。

市場とは、確かに一時的に楽観論一色になって加熱し過ぎたり、あるいは、悲観論一色になって、暴落したりするが、結局は、多少はタイムラグがあっても、市場メカニズムは公正だ。よって、市場主義は、新参者や新産業の新規参入をも容易にし、経済の新陳代謝を活性化させるのである。
結果として、市場主義は、経済全体のパイを拡大する。

この『市場の公正さ』に恐れおののいている規制で守られた人々が、市場主義を『市場原理主義』と揶揄して、日本経済を規制だらけにして、日本経済を縮小させ弱体化させている。
市場主義反対の嫌米の世論を導き出そうとしている。
一部の大手マスコミなどがその代表例だ。


重ね重ね言います。
市場は確かに加熱し過ぎたり冷え込みすぎたりするが、おおむね公正なのだ。
さらに、市場は参加者が多くなればなるほど、公正に近づいてゆく。

今のアメリカの一番の欠点は、アメリカの市場主義ではない。

今のアメリカの一番の欠点は、アメリカの行き過ぎた成功報酬制なのだ。

今のアメリカは、『公正な市場主義』を通じて経済全体を活性化させて経済全体のパイを広げるのが上手なのだ。
けれども今のアメリカは、国内でのパイの分け方があまりに下手くそで偏っているのだ。
これがアメリカの最大の欠点だ。
アメリカほど成功報酬制度が行き過ぎると、確かに人は大きな悪事に手を染めてしまいやすくなる。この場合、大きな悪事とは、アジア通貨危機のときの欧米金融機関のアジアへの貸し過ぎであり、前回のITバブル崩壊時のエンロンなどの粉飾決算であり、今回のアメリカサブプライムに関わった余りにも甘い格付けだ。
これら大きな悪事に関わった人々は巨額の富を得ている。成功報酬制度が行過ぎて、1年間稼ぐと一生遊んで暮せるようなボーナスをゲットできるようになると、一部の人は短期的な視野で大きな悪事に手を染めてしまうようなのだ。

けれども、『公正な市場主義』と『行き過ぎた成功報酬制度』とは全く違うものだ。

今の日本は、『新陳代謝の活発な公正な市場主義』を通じて経済全体のパイを広げるのが、あまりにも下手くそだ。
日本経済全体が縮みかけているのに、国内の政治家も官僚も識者と呼ばれる人々も、全体のパイの大きさを大きくすることには全く無関心で、その縮んで行くパイの分配の仕方だけを議論している。
この国の偉い人は、機会均等には執着はなく、結果平等にだけに執着している。


私たちは騙されてはいけない。『新規参入と公正』『機会均等』が大嫌いな人々が市場主義を『市場原理主義』と揶揄しているけど、それに私たちは騙されてはいけない。

そろそろ私たちも、戦後、日本の大人社会が営々と作り上げてきてしまった公正さの無い壁ばかりの社会に、『No!』と言えるようになりたい。




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2008/1/23

日本一簡便かつ手強い(?)個人向けの株式運用の手法。  

忙しい方は、太文字部分だけでもお読みください。

あなたが、自分の資産の三分の一を有価証券で運用するなら、そして、その有価証券部分の半分程度を株式で運用してください。
あなたが40歳前後の方なら、めやすとして、有価証券運用部分の半分程度は、株式で運用したほうが良いです。
あなたが40歳より若いなら、この債券と株式の比率を、もっと株式偏重にしたら、より運用成績が上がります。
さらに、あなたがリタイア前だったりリタイア組だったら、安全第一を考えて、この債券と株式の比率を、債券重視にしたほうが良いです。

さらに個人投資家の方の株式運用についての具体的な提案としては、山崎 元氏の楽天ブログのETFを使った個人資産運用〜簡便法〜を、ちっと難しいかもしれませんが、なにとぞご熟読ください。この簡便法が、私個人は一番のお勧めだと思います。
(以下 一部抜粋 引用。)
■運用手段としてのETFの登場

 必ずしも資産運用に詳しくない個人であっても、ETF(上場型投資信託)を使うと、比較的簡単かつ安価に、専門的な運用と大きく変わらない内容の運用を行うことができる。

 特に、外国株式に投資するETFが利用しやすくなったことの効果は大きい。これまで、外国資産に関する運用は、国際分散投資を行うこと自体はリターンとリスクの関係を改善するに当たって明らかに有効(実証以前に、論理的に有効だといえる)だと言えるものの、外国株式や外国債券に投資するリテール向けの投資信託は手数料が高すぎて、投資の具体的な手段を探すことが難しいという問題があった。だが、近年、海外の株価指数に連動する運用を、ごく安価な信託報酬で利用することができるETFに投資できるようになって、個人の資産運用は大きく改善できるようになった。

 ETFの最大の特長は信託報酬の低さだ。・・・・(中略)・・・
 
長所と短所を総合的に考えると、運用手段としてのETFは長所の方が短所よりも圧倒的に大きい。特に、個々の銘柄の情報や取引へのアクセスが必ずしも簡単ではない外国株式に個人が投資する場合、外国株に連動するETFの利便性と有利性は顕著だ。


 ■投資のリスクとETFの配分

 ETFへの投資で、最も大きな問題は、ETFの選択以前の資産配分の決定だろう。

 普通の個人投資家にあって、無難な手順は次のようなものだ。先ず、家計の状態を把握して幾らまでリスク資産に投資するかを決定する。この場合、金融資産の運用で取ることができるリスクを、たとえば「一年間に幾ら損しても大丈夫か」といった具体的な条件として把握して、これに対応する金額の範囲内でリスク資産への投資を考えることが大切だ。

 ・・・・・(中略)・・・・
個人の場合、個別の外国債券を買うとしても、投資信託で投資するとしても、為替の手数料や債券価格に含まれる手数料、或いは信託報酬などのコストが大きく、分散投資の拡大によるメリット以上のデメリットが生じる場合が多い。また、機関投資家の運用計画にあっても、近年は、外国株式への配分の方が、外国債券への配分よりも大きい場合が多い。


 ■二つのETFで行うプロ並みの資産運用?

 年金基金など、大きな金額を運用する運用機関の内外の株式運用は、国内株式がTOPIX、外国株式がMSCI-KOKUSAI(日本を除いた先進国の株式で構成される株価指数)をベンチマークとして、外部の運用会社を使って行われることが多い。

ちなみに、このベンチマークとは、機関投資家のファンド(投資信託などなど)の年間運用成績目標のことです。

(以下、再び一部抜粋引用 続く)
ところが、外部の運用会社を使った実際の運用成績は、ベンチマークに対して「勝ったり、負けたり」であるようだ。関係者の話を聞くと、特に近年の傾向として、外国株の運用にあってベンチマークに勝つことが難しいらしい。

 そう考えると、個人の資産運用でも、TOPIXとMSCI-KOKUSAIに投資するといいのではないかという手段を思いつく。

 具体的な商品としては、「上場ファンドTOPIX」(コード番号は1308)と「iShares MSCI−KOKUSAI」(ティッカー・コードはTOK)は、信託報酬がそれぞれ0.0924%、0.2%とリーズナブルである。


 後の問題は、両者の投資配分だ。

・・・・(中略)・・・・

 ■結論

 簡単すぎて拍子抜けするかも知れないが、TOPIX連動のETFとMSCI-KOKUSAIに連動するETFに、4:6或いは5:5程度に投資すると、簡便法としてはそれなりに合理的なポートフォリオができる。プロといえども、常にこれをはっきり上回る運用を行うことは簡単ではないはずだ(理屈上は、同じ配分で、ETFよりも手数料が低い運用に委託する以外に明確な必勝法はあり得ない)。

・・・(中略)・・・・

 もちろん、「こんな運用では退屈だ!」という人もいるだろうから、個別株への投資も含めて、いろいろと工夫することは悪くないが、いざ勝とうと思うと、この簡便法はなかなか手強い相手のはずだ。

(以上、一部抜粋引用 終わり)

もちろん、これらETFよりも手数料の低い投資信託などは、この世には存在しない。

日本版401K向けの投資信託とて、「上場ファンドTOPIX」と「iShares MSCI−KOKUSAI」のそれぞれの信託報酬0.0924%、0.2%よりも、安価な信託報酬がの金融商品は存在しないはずである。

しかもこの簡便法を使えば、年間の平均期待リターンは、なんと7.45%と高水準!!!あなたの金融資産の一部をこの簡便法に振り分けたなら、理論上は、10年以内であなたの振り分けた金融資産は2倍以上になる。

幾度の言いますが、初心者の個人投資家の方におかれては、わずか0.5%や1.0%程度の信託報酬の違いなどは、微々たるもののように感じるかもし得ません。しかしながら、10年後あたりから雪だるま式に急速に増える『複利効果』の底力を味方につけて、10年20年30年と長期の時間をも味方につけて気長に資産を増やしたいなら、このわずかばかりの信託報酬の違いこそが、10年20年30年後には、大きく明暗を分けてしまうのです。

資産形成とは本来たいへんシンプルで実に退屈(?)なものです。資産形成とは、元来ギャンブルではありません。ですから、とても気長で根気の要る実につまらない(?)ものなのです。

そういった中にあっても、数年に一度は、ちょっとだけワクワクする年が訪れるのである。

世界の不動産バブルは、だいたい20年から25年周期で起きて来た。
世界の資源バブルは、この不動産バブルと前後して起きる傾向が強かった。
不動産と資源のバブルは、まさしくガルブレイスが指摘するように、世代交代が起きるたびに形成され来ていたている。

昨夜気が付いたのですが、世界の過剰流動性が国境を消し去って行くグローバル経が成立した1990年代末には、世界の株式市場はミニバブル多発型へと移行し始めていたように思えてならない。
今まで、世界の株式市場の絶好の買い増し時(大底)は、アジア通貨金融危機後の1997年〜1998年と、ITバブル崩壊後の2001年〜2002年だったような記憶がある。
アジア通貨危機時には、まだグローバル経済が完全には成立していなかったかも知れないが、世界経済は確かに連動性をかなり強めていた。
その後のITバブルが形成されたあたりから、世界経済は地球規模でグローバリゼーション(連動性の強化)を急速に進行させていったように思う。

世界のいかなる地域や国でも、金融(過剰流動性)が世界経済の連動性を強めている。

世界経済のパイを拡大するためには、アメリカ経済こそは未だに絶対こけてもらっては困る地域なのである。
そういった意味で、アメリカは未だに大きな責任を世界で担っている。
FRBも大幅な緊急利引き下げを実施しなければ、中国やアラブからも睨まれてしまう。

私個人は、世界の株式市場は、ミニバブル多発型へと移行したように思えてならないのだ。

2001年から早6年経過した2007年、世界の株式市場は再び崩れ始めた。
アメリカを筆頭に、先進国の不動産バブルが弾けた2008年に、再び世界の株式市場の絶好の買い増し時が始まりかけているような気がしてならない貞子からの報告でした。

2008年は株式投資にとっては、ちょっとだけワクワクする年になりそうだ。

やっぱり、この二月からドルコスト平均法(積み立て方式)を使って、なんぴん買いで、再び世界株式市場へと早めに参入し始めようかなぁ〜〜〜〜。
FRBの0.75%の大幅な緊急利下げもあったしなぁ〜〜〜〜。
再び、煩悩と戦う貞子からの報告でした。

この山崎 元氏お勧めの簡便法は、プロから見たら『身も蓋も無い』(たいていのプロのファンドマネージャーやフィナンシャルプランナーなら、失業してしまうという意味において、プロから見たら『身も蓋も無い』という意味です!!!)ような『日本一簡便かつ手強い(?)株式運用の手法』だ。おとといからこの簡便法をブログでアップしようとすると、ネットから落ちてしまっていた。
FP協会やIFA協会の陰謀じゃないのは知っているけどだけ、ちょっとだけ怖かったし、エアエッジのネット不調による不完全燃焼のためか、軽い風邪を引いてしまった・・・。
今日も、本当にアップできるか、もはや自分でも半信半疑。
遊んでしまっている。
今日はしっかりコピペして、恐る恐る投稿ボタンをオン!!!
(さすがの貞子も今日はちょっぴり怖い!!!)

ところで、「上場ファンドTOPIX」(コード番号は1308)と<a href="http://www.ishares.co.jp/product/stocks/tok.html
">「iShares MSCI−KOKUSAI」</a>
(ティッカー・コードはTOK)は、どこでなら買えるのだろうか???
何万円単位から買えるのだろうか???
誰か実際に購入された方で、お詳しい方は、是非ともTBかコメント欄で教えてください。

プロが聞いたら、身も蓋もないような愚問をしてすみません。たぶん楽天証券さんなら購入可能だと思うんだけど、まだ確かめていないのです。

【追記】読者の方から教えてもらいましたが、TOPIX ETFは今はたいていの証券会社で購入可能なようだ。
山崎氏紹介のTOPIX ETFのコード番号1308は、信託報酬が安い割りに、どうも購入単価が大きいらしい。(120万円単位で必要なのだろうか???)
購入単価は、TOPIX ETFのコード番号1306なら、12万円万円単位なら購入可能なようだ。ただし、こちらになると、多少は信託報酬が高くなる(?)のではないか、とは思います。

世界中の先進国の株式市場中心へ投資するTOKは、楽天とE・トレードでは購入可能なようだ。
ただ、今のところTOKは出来高が少ないらしい。ETFの場合、出来高が少ないということは、販売量とかニーズが少なかったということなのかもしれない。(どうなんだろうか?)

一部の読者から、IVVとEFAに分けるやり方の方がいいかもしれませんとのこと。IVVとEFAの国際分散投資比率と信託報酬が良く分かりません。こればっかりは 手の空いた時間に、自分で調べてみないとちょっと分からないです。

ちなみに、TOKはアメリカ株式市場への投資比率は5割程度だ。

とにかく、海外ETFの購入時においても、海外分散投資の比率(具体的に、いかなる国や地域に分散投資しているか)と、信託報酬とをしっかり調べて、自分で納得する海外ETFを選んでゆくしかないと思います。

【追記2】ETFについて、読者の方から続々と情報をいただいております。なにとぞコメント欄もご熟読ください。

【追記3】台所の広いオシャレな新居に越して、ちょっとハイになってしまって、掃除魔と料理魔になっております。こればっかりは性格的に飽きるまで(熱を出して?)倒れるまで???)止まりそうもありません。
相対的にPCに迎える時間が減っていますが、コメント欄へのレスが少なくなってしまい、心苦しく思っています。愛読者の方には申し訳なく思います。
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2008/1/23

ミニバブル多発型時代の幕開けと日本国内の『最後の眠れる獅子』  

アメリカFRBが緊急利下げを実施したようです。利下げの幅は、なんと0.75%。
なんと23年ぶりの大幅利下げです。
詳しくは

<a href=“http://jp.reuters.com/article/topNews/idJPJAPAN-29908220080122”>
アメリカFRBが緊急利下げ</a>

0.75%にも及ぶ緊急利下げには、私もびっくり。

これでは、世界的な『バブルへGo!』とのシグナルと受け止められても仕方が無い。

アメリカの経済減速(減速といっても、GDP成長率が3%台から1%台へと低下した程度なのだが)が、中国を始めとする新興国の株式市場へと波及している。

マスコミでは、年末年初、新興国でカップリング論などが一部かまびすしかったが、さすがに今の中国経済がアメリカに今すぐ取って替わって世界経済を牽引する力などは無い。そこまで中国は、育っていない。新興国デカップリング論は市場関係者の願望というバイアスのかかったナンセンスな発想だ。

世界の市場関係者は、かなりせっかちで、しかも『バブルへGo!』のシグナルが大好きだ。もしかしたら、このFRBの0.75%の緊急利下げでも、世界株式市場の反応が鈍いと市場関係者が感じたら、今年の春先にも、さらなる利下げ圧力をアメリカFRBへ強く求めてくるかもしれない。

さらにさらに、この夏、私はアメリカの年金などを始めとする福祉政策をけっこう丹念に調べてみた。
たとえば、アメリカの401Kなどのポータブルな年金制度は、世界のマーケット・メカニズムを大胆に取り込んでいる。
言い換えたら、たとえば、アメリカの高齢者は、アメリカも含む世界中の若くて元気な地域や企業の若者達に、401Kという制度を通じて支えてもらっている。

年金制度だけに留まらず、教育基金などの福祉政策でも、アメリカではファンド運営に熱心だ。

イギリスは、私自身もまだよく調べていないが、どうやら、こういった福祉政策は、保険会社のファンドマネージャー達が主に担っているようだ。

こういった福祉政策だけ見ても、アメリカやイギリスが、『断固として市場を守る。特に世界株式市場を守り抜く。』との立場を貫くことは容易に想像できる。
そして、アメリカ国民もイギリス国民もノルウェーの年金基金ファンドも、『断固として世界の株式市場を守り抜く』政府を支持し続けるだろう。

どうやら、過剰流動性時代の地球規模でのグローバル経済は、1990年代末あたりから、3〜5年周期で繰り返すミニバブル多発型の経済へと移行し始めたと考えてもよさそうだ。
地球規模のグローバル経済は、『株式市場バブル→不動産バブル→資源バブル→株式市場バブル→不動産バブル→資源バブル(やや順不同だ)』と、数年周期でミニバブを次々と発生させる方向へと移行しているようだ。
地球規模でのグローバル経済は、ミニバブを多発させながら、経済成長(全体としてのパイ)を拡大してゆく傾向を強めているような気がしてならない。

今日のFRBの0.75%の緊急利下げがじわじわ効力を発揮しはじめたら、今現在資源バブルを創り上げている世界の過剰流動性(余剰資金)の一部は、再び、欧米の株式市場や中国を始めとする新興国の株式市場へ戻ってくるだろう。

日本の株式市場が下がりすぎています。ここまで日本企業の株価が下がれば、アメリカに遅れること20年、今年は、日本国内の企業に、M&Aの嵐が吹き荒れ始める年になるでしょう。

個人投資家の方におかれましては、私のブログ初期では幾度も口をすっぱくして繰り返してきたことですが、今すぐ、あなたの資産を三分割してください。

あなたの資産の三分の一を不動産などの実体経済(この中に、今は、金や希少金属やオイルや穀物などの資源も含んでよいでしょう。ただし、今は実体経済が値上がり過ぎているので買い時ではない。)へ振り分けで下さい。実体経済はデフレ時に値を下げますが、インフレ時には値を上げます。

ただし、あなたが日本で暮す限りにおいては、あなたの資産の三分の一は、円というキャッシュで保有してください。
あなたが円キャッシュ・リッチなら、この資産三分割の円キャッシュ部分を日本国債という名の個人向け変動金利国債(←金利のつく日本紙幣)へと振り分けるのは、かなり合理的です。
戦争などが起きない限りにおいては、悪性のインフレ(スタグフレーション)時には
国債の金利が急騰します。悪性のインフレ時には、国債運用のほうが株式運用よも運用成績が良い時代は、過去にも実際にありましたし、将来も有り得るのです。
ちなみに、物価が下がり続ける時代には、円キャッシュは何もしないでも価値が上がります。

そして、最後に、あなたの資産の残りの三分の一は、有価証券(日本も含む世界の株式と債券)に振り分けてください。

こういったユダヤ式の資産の三分割については、私は子供の頃から、家庭の内で父親から幾度も口をすっぱく教えられた。私が大人になって気が付いたことですが、どうも、他の家庭では、こういった資産形成についての基礎の基礎知識を、親が子供に教えて来なかったようなのだ。

だから私はこのブログをアップしている。

具体的には、あなたが評価額がだいたい1,500万円程度の不動産で暮していて、あなたが3,000万万程度の金融資産を保有しているとしたら、あなたの資産はかなり健全だ。そして、このうち3,000万の金融資産の半分の1,500万は、株式や債券などの有価証券で運用しほうが、あなたはどんな時代が訪れても豊かさをエンジョイできる。

この資産三分割法は、古来より国家に守ってもらうことの出来なかったユダヤ人の古くからの資産運用の知恵です。
資産をしっかり三分割していれば、将来インフレが起きても、将来デフレになっても、、どちらに揺れても、あなたは生き延びられるのだ。

(デフレに悩まされたのが1990年代の日本である。このとき、資産が不動産オンリーだけだった個人は大変な苦労をしたのである。株式市場が買い時になった2001年にも、彼らは住宅ローンの返済に追われて、株式市場へ参入する余力さえも無かった。彼らは、市場メカニズムを『市場原理主義』『マネーゲーム』などとあざ笑って、さげすむしかなかったのだ。)

あなたが不動産を保有していないなら、そして、あなたが将来親から相続する不動産が無いのなら、あなたの資産の三分の一は不動産や資源関連の実体経済に振り分けることは賢明です。ただし、今は不動産も資源もたいして買い時ではない。
あなたは資産の半分を有価証券(日本を含める世界の株式と債券)で運用したほうが良いです。そして、この半部の半分程度は、日本を含む世界の株式市場で運用したほうが良い。

私の最近のブログの目的の一つが、この資産三分割において、三分の一の当たる『有価証券で運用すべき部分』について詳しく基礎の基礎を記すことなのだ。

そして、世界の株式市場が暴落している今年の2008年は、個人投資家の方々が株式市場に新規参入したり、新しく買い増したりする『数年に一度あるかないかの絶好のチャンス』の年となるかもしれない。
先進国の不動産バブルが弾け始めたのに続き、世界の株式バブルが弾け始めたのである。大きく値が下がり始めたら、買い増し時が始まりかけているシグナルなのだ。

日本の個人金融資産は1、500兆円。
このうち住宅ローンの残高への返済を相殺すると、日本個人金融資産は実質800兆円(アメリカドルにして、7兆ドルの規模だ!)。
中東や北欧や中国の国家ファンド(NWF)も、真っ青になるような巨額の資金が、日本国内の個人の懐の中で眠っている。

なにもマネーゲームにいそしむ事は全く無い。初心者の個人がレバレッジを効かしてまで(信用を建ててまで)資産形成するのは全くのナンセンスだ。
不動産を除くあなたの金融資産の半分を、日本を含む世界の有価証券(株式と債券)へと振り替えたなら、あなた個人も、インフレだろうとデフレだろうと、将来いかなる時代が訪れても生き延びられるし、豊かさを維持して生活をエンジョイし続けられる。

さらに、結果として、日本経済をも世界経済も活性化する。


今の日本の最後の資源である個人金融資産1,500兆円(アメリカドルに換算すれば14兆ドル弱、ネットでも7兆ドル)は、世界にとっても『眠れる最後の獅子』なのだ。

困ったことに、この『眠れる最後の獅子』は、自分が世界の獅子だという自覚が全く無いし、人が良すぎて騙されやすかったり、勉強不足のために極度の疑心暗鬼になっていたりしている。

日本に残された最後の資源『眠れる最後の世界の獅子』は、いつ大きく動き出すのだろうか?
有効活用されて、富を増やし続けられるのだろうか???

昨日、もう一つのブログ原稿『世界一簡便かつ手ごわい株式投資法』を取り急ぎアップしようとしたところで、エアエッジのネットから落ちてしまって、不完全燃焼のまま眠りに付いた貞子からの報告です。

二日前から、『世界一簡便かつ手ごわい株式投資法』をアップしようとすると、ネットから落ちてしまう。今日も落ちるのだろうか・・・・。




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2008/1/22

世界株式市場および日本株式市場の大底は何時か?  

読者の方から、『世界株式市場の大底はいつごろか?』とのお問い合わせがコメント欄やメールで、いくつか有ったので、私なりの今の考えを『お答え』という形で、ざっくり記しておきます。
今は、識者の方々は、『大底は今年の春先』という読みが多いです。
特に、ゴールドマンサックス系の人々には、こういった考え方をする識者が多いです。しかしながら、彼らの特徴は、ポーカーフェースが実にうまいということ。たから、彼らの話は、半分は参考にしながらも、半分は聞き流したほうが良いです。

はっきり言えば、いつ大底を打つかなんてことは、誰にも分かりません。
今年の4月に、欧米の金融機関が、2008年の1月ー3月期の決算で、再びサブプライム関連の巨額の損失を新しく発表するような事態が起きれば、世界株式市場の大底は『今年の春先』から、『今年の夏先』へと繰り延べられます。
一方、欧米の金融機関が、今年の1月ー3月期の決算発表で、新しくサブプライム関連の巨額損失を計上しなかったら、現在進行中の世界株式市場の暴落は底を打つでしょう。


だから、大底が何処かはに実際には誰にも分かりません。

私自身も、二月に大底を拾い始めようか、3月にしようか(←ここらあたりで、大底を拾い始めるのは、はっきり言ってギャンブルです。)、それとも、より慎重に4月には明らかになる欧米金融機関の第一4半期の決算発表を待って、決算発表がそこそこ良好であることを確認してから(良好であるかどうかなんて、今のところ誰にも分かりません!)、慎重に大底を拾おうか、迷っているところです。
大底を正確に拾おうとすると、大底を逃してしまうことにもなりかねません。かと言って、欲に駆られて、4月の決算発表を待たないまま、言い換えたら、大底をしっかり確認しないまま、大底を拾おうとすると、自分の煩悩(ギャンブルをしたいという気持ち)との戦いになります。けっこう悩ましいところです。

私個人は、たぶん、自分の勇み足を戒めながら、今年の4月に発表になる欧米の金融機関の第一四半期の決算内容の良好さを実際に確認してから、言い換えたら大底をしっかり確認してから、底を拾い始めるだろうと思います、たぶん・・・。

そういった(いつ大底がくるのか?実は今のところは、誰にも分からない)ときこそ、幾度も回数を分けて(プロでいうところの『なんぴん買い』です)自動引き落としの積み立て方式を利用してください。
積み立てについては→ここ

いまのところ、購入手数料や信託報酬などの手数料を考えると、海外株式のETFと日本TOPIXのETFを使って、大底を拾ってゆくのが一番合理的です。
しかしながら、私自身はETFにはとても興味があるのですが、まだETFを購入した経験がありません。
今から全く新しいタイプのETFを購入してみるという好奇心が年齢のせいで薄らいでいるのかも知れません。
(次のブログでは、ETFを使った良好なポートフォリオについて、ざっくりアップします。)

ETF以外では、投資信託が1万円から購入できますし、一番私が慣れ親しんでいるものです。
ちなみに、投資信託とは、一般の人々が購入できるオープン型ファンドのこと。1万円単位でいつでも購入できるし、いつでも解約できます。ただし、投資信託の解約時には信託報酬遺留分という解約手数料が掛かります。
(なお、ハイリスクのヘッジファンドなどは、クローズドのファンドです。クローズドのファンドは、一般には、一般の人々は購入できませんし、購入できたとしても、いつでも購入可能というわけでもなく、いつでも解約可能というわけでもありません。さらに手数料が高いです。)

オープン型のファンドである投資信託では、購入手数料や信託報酬などを考えると、トヨタアセットの運用するトヨタアセット・バンガード 海外株式ファンドが、購入手数料は無料(ノーロード)で、信託報酬も1.05%以内とかなり安いです。
(もうひとつ、けっこう手数料の安い海外株式ファンドを見つけたのですが、引越しのドサクサで関連図書を何処かに仕舞い込んで、見つけられなくなっています。申し訳ないです。後日改めて・・・・更新します。)
なお、日本国内の株式市場で運用する投資信託では、トピックスなどがそろそろ買い増し時が近づいて来ていると思います。

最近では、日本経済新聞などでも、『投資信託の見えない手数料』について記すようになって来ていますが、まだまだ、『投資信託の時代』と掛け声だけ高く上がっていも、たいていの初心者の個人投資家の方は、「投資信託の見えない手数料(購入時にかかる『販売手数料』と、毎年毎年かかる1年間にかかる年間運用手数料である『信託報酬』)」については、ほとんどご存じない方が多いのが現実です。

この現実は、ひとえに販売する側の『怠慢』から来ています。

中長期の資産形成を志す個人投資家の方におかれましては、『投資信託の見えない手数料』は、絶対マークしなければならない点です。
特に、毎年毎年かかる運用手数料である『信託報酬』は、要注意です。
個人が10年20年と時間を味方につけて資産形成する場合は、ほんの0.5%〜1.0%の違いでも、信託報酬が違ってくると、10年単位では、運用結果に大きな差が出てきます。
時間を味方につければつけるほど、複利金利の効果(底力)がまるっきり違って来るのです。

たとえば、販売手数料が2.1%で、信託報酬が1.5%の投資信託であれば、あなたが今100万円で投資信託を買えば、あなたの100万円は下記のようになります。
あなたが今100万円の投資信託を同時に購入すると、購入時には『販売手数料』として2万1,000円を支払っています。さらには、今後、あなたは、あなたの100万円の中から、毎年毎年、販売会社と信託会社と運用会社三社に、毎年毎年合計1万5,000円を支払い続けて行くのです。
そして、さらにさらに、こういった投資信託の運用成績がもし仮に将来5年間ゼロだったとしたら、これらの『見えない手数料』『見えにくい手数料』で、あなたの100万円は、1年後には96万円に減っていますし、5年後には90万円ほどに減ってしまっているのです。この状態が続けば、10年後には85万円を割っています。

販売手数料が3.15%、信託報酬が1.9%の投資信託ですと、もし仮に将来運用成績が5年間ゼロだった場合は、あなたの100万円は1年後には95万円を割っていますし、5年後には88万円を割っています。この状態が続けば、10年後には80万円近くになってしまっています。


総じて投資信託の運用成績が良好な頃は、初心者の方にも投資信託の『見えない手数料』『見え難い手数料』は、あまり目立たなかった(痛くなかった?)のです。
しかしながら、今現在のように、世界の株式市場が暴落していますと、『信託報酬』などの『見えない手数料』は、絶対に馬鹿になりません。
ぼんやりしていると、気が付かないうちに、投信の元本は減り続けるは、信託報酬は取られ続けられるはで、個人投資家は踏んだり蹴ったりという悲惨な目にあってしまいます。

さらにさらに、今後市場が力強く回復するような時期になると、中長期の資産形成では、複利効果が絶大な影響力(底力)を発揮するようになりますから、ますます、この『見えない手数料』は馬鹿に出来ないのです。
もし、あなたが購入する投資信託が、将来、年平均3.6%の運用成績を示し続けるようになれば、あなたの10万円を二倍にするのは、20年もの時間が必要です。
けれども、その投資信託が、年平均4.8%の運用成績を示し続けるなら、あなたの10万円を二倍にするには、15年しか掛かりません。
さらに、あなたの投資信託が年平均7.2%の運用成績を示し続けられるなら、あなたの10万円を二倍にするには、わずか10年で済みます。

初心者の個人投資家の方は、この年間運用成績3.6%と4.8%と7.2%の間には、わずかの差しかないように感じるかもしれません。けれども、初心者の個人投資家の方には信じられないかも知れませんが、このわずかな違いである1.2%や2.4%の差のこそが、10年以上の中長期では、あなたの10万円を二倍にするのに、片や20年もの時間が掛かったり、片や15年で済んだり、さらには10年で済んだりする分かれ目になるのです。
そして、こういった運用成績のわずかな違いは、毎年毎年支払わなければならない『信託報酬』の違いで、すぐに吹き飛んでしまうのです。結果として、あなたは、販売手数料や信託報酬で、業者に貢いでいることになります。

10年以上の時間をかけると、こういったわずかな信託報酬の違いで、個人の資産形成では、ものすごい明暗の差が出てきてしまうのです。

ETFや投資信託を利用した個人の資産形成で成功する秘訣は、買い増し時を大きく間違わなければ、言い換えたら、高値掴みしないで、なるべく市場が安くなっているときに買い増すように心がけたら、一重に、『信託報酬』などの年間手数料をなるべく低く抑えられるか否かが鍵を握っていることになります。
今や投資信託の中身は、たいていは、似たり寄ったりです。
『良い投資信託がありますよ〜』と業者は甘い言葉で囁くかもしれませんが、前もって
良い投資信託を選ぶことは、本当のところ、プロでも難しい。

個人の方がETFや投資信託を利用して資産形成で勝利する場合は、たいていは、ノーロード(販売手数料が無料)で、なおかつ『信託報酬』を極力低く抑えられるか否かが、成功の秘訣なのです。(もちろん、健全なアセットアロケーションを組めているか同化が大前提になります。)

ETFや投資信託を使った個人の中長期での資産形成の成功の秘訣は、
@見えない手数料、とくに毎年毎年掛かってくる『信託報酬』を極力低く抑える。
A将来いかなる地域に勝利の女神が微笑んでも、勝ち抜けるように、あるいは、将来いかなる地域にブラックスワンが飛び立っても、大やけどを負わないように、健全なアセットアロケーション(健全なポートフォリオ)を組んでおく。
以上、二点です。

かように、ギャンブルではない資産形成とは、実態は実につまらない(?)し、実態は実に気長で地道なものなのである。








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2008/1/21

グリーンスパンの『波乱の時代』を読みながら。その1  

アラン・グリーンスパンの波乱の時代 The Age of Turbulence、Advebtures in a New Worldを今読んでいます。とてもとても面白いし、エキサイト。この本は、単なるグリーンスパン氏の個人史に留まっていない。四半世紀のアメリカの経済政策史になっている。まさしく圧巻とはこのこと。
こんな価値ある本が、上下合わせて4,000円ちょっとで読めるなんて、ものすごい幸運だ。

まだ読み進んだところは、上巻の半ばあたり。

いつもなら、最近の私は、たいていの本は斜め読みするか、飛ばし読みするかで、半日もあれば(下手な本は1時間もあれば、あるいは目次に目を通すだけで)読み終えているのですが、グリーンスパンの『波乱の時代』だけは、舐めるように読んでいます。『波乱の時代』だけは、一字一句読みもらすまいと、心に決めて読んでいる。それくらい面白いし、ためになるし、大変頭の中が整理される。経済政策史とは、他の歴史同様に、いつの世も、古きを訪ねて新しきを知ることなのである。

今は、第四章の民間人のところまで、読み進んでいる。アラングリーンスパンとレーガン大統領候補が運命的な出会いをし、レーガンが大統領に就任した瞬間のところだ。

1960年代のアメリカ国内の経済は、ケネディー・ジョンソン大統領時代のケインズ政策で、すっかり大きな政府になってしまい、活力が失われつつあった。大きな政府の元で、アメリカ経済は悪性のインフレに悩まされ始めていた。
こういった状況の中で、大の人間嫌いのニクソン大統領が登場する。ニクソンは、賃金と物価を統制して、規制を強化するという大変な失政を犯す。人間嫌いのニクソンの馬鹿げた規制強化・統制経済政策に追い討ちをかけるように、1973年には第一次石油ショックが起きて、アメリカの国内経済は、より深刻な悪性のインフレに見舞われることになる。
汚職で退陣したニクソンにバトンタッチして登場したフォード大統領(ニクソン時代では副大統領だった)は、小さな政府、規制緩和には深い理解があり、次ぎ次ぎと規制緩和の政策を打ち出す。しかしながら、良好な経済政策とて、効き目が現れるのにはタイムラグがある。フォードの在任中にはアメリカ景気は上向かなかった。
カーター大統領の誕生。
70年代のアメリカ国内のスタグフレーション(失業率が上昇して、人々の賃金が伸び悩む中でインフレが進行すること)は止まらなかった。
これに追い討ちをかけるように、アメリカは1979年には二度目の石油ショックに見舞われる。カーター大統領の退陣。

今、私は、1980年代初頭に小さな政府を掲げる自由放任主義者のレーガン新政権が誕生して、グリーンスパンが政権に再び参加したばかりのところまで読み進んだ。

グリーンスパンによると、レーガンは、大変な楽天家で、ユーモアを好み、歴代アメリカ大統領の中では唯一心理検査を必要としない人間であったようだ。その対極にいたのがニクソンで、ニクソンはあらゆる人間を嫌う暗い人間だったようだ。

人間嫌いのネクラなニクソンが、結果として規制を強化して統制経済を選んだこと。楽天家の精神的にノーマルなレーガンが、結果として、ミルトン・フリードマンの新自由主義を大々的に採用して、小さな政府と規制緩和を積極的に推し進めたことは、私個人は何とはなしにものすごく合点が行き、とてもとても興味深かった。

『波乱の時代』を読みながら、次のブログでは、とても印象的だった箇所を引用抜粋して紹介してゆきます。
(ネットの状態が不安定なので、ブログ更新はちょっと根気の必要な辛いものがありますが、貞子はめげない、と思います。)

13歳の我が娘に「グリーンスパンの『波乱の時代』はすっごく面白いから是非読んでみたら良いよ〜」と言ったら、自分の娘に思いっきりムッとされて溜息を付かれた貞子からの報告でした。(少し早すぎたかな?)
我が娘には、『今読んでいる本を唐突に薦めるないでよ〜〜〜。ママが13歳の頃に読んだ本で面白かったのを紹介してよ〜〜〜〜』と怒られました。
大家族の中で育った私は、物心付いたときには、家の中には文学全集が山ほどあったけど、私が中学の頃読んだ本で面白かった本って、ほとんど無かった。私は文学(特に日本の文学)が大嫌いだった。
私が生まれて初めて手に汗握って、ワクワクしながら自分のお小遣いをはたいて買った本は、中一の13歳になるちょっと手前のときでした。
生まれて初めて自分のお小遣いで買ったワクワク本は、ニクソンショックが起きたとき、渋谷の三省堂で山積みになっていた大蔵省統計局の『大蔵白書』でした(と娘に言ったら、また娘が呆れて怒るだろうなぁ・・・・)。


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2008/1/20

日本の3大銀グループが米欧銀行に出資の用意,100億ドル準備  

読者の方から、日本の三大メガバンクが、経営難に直面する欧米の銀行への出資へ『強い意欲』を持っていることを、ブルームバークが紹介していることを教えていただきました。

とてもとても興味深い記事です。

私のブログでは、繰り返し邦銀への批判を続けてきましたが、邦銀出身者の貞子としては、邦銀への深い愛着があればこそ、彼らへの厳しい批判を繰り返してきました。
彼らに『Change and Challege』して欲しかった。

ブルームバーグで紹介されている『邦銀の意欲』が、実現するならば、邦銀も少しは『Change and Challenge』し始めたと判断しても良いでしょう。邦銀の海外金融機関への資本参加は、バブル崩壊以降、初。実に20数年ぶりになります。

以下、愛読者の方に紹介していただいた、そのブルームバーグの記事を<u><日本の3大銀グループが米欧銀行に出資の用意,100億ドル準備-英紙(2)/u>を、以下、全文抜粋引用して、紹介します。


(以下、抜粋 引用 始まり)
<b>1月16日(ブルームバーグ):英紙タイムズ(オンライン版)は16日、日本の3大銀行グループは、米国のサブプライム(信用力の低い個人向け)住宅ローン問題で打撃を受けた米国と欧州の大手金融機関を「サイレント・インベストメント・パートナーズ」として支える用意があると報じた。

日本の3大銀行グループの幹部は同紙に対し、3グループが合わせて最大 100億ドル(約1兆700億円)を準備したと語った。3グループは苦境にあるウォール街の金融機関が出資を求めるならば交渉の用意があるという。

三菱UFJフィナンシャル・グループ、三井住友フィナンシャルグループ、みずほフィナンシャルグループの3社の米サブプライム問題による打撃は軽微で、既に複数の米金融機関と予備的な交渉を始めたと考えられていると同紙は報じている。三菱UFJの幹部の1人は、米銀への長期投資家としてアジア諸国の政府系ファンドと競争する計画だと語ったという。同紙は、これら3社は米国と欧州が抱えるサブプライム問題のアジア勢による解決で、中心的なプレーヤーになる強い意欲を抱いていると伝えた。
<b>
(以上、抜粋引用、終わり)



注意すべきは、あくまでも、邦銀三大メガバンクは、欧米の金融機関に「サイレント・インベストメント・パートナー」として、総額100億ドルを資本参加をする『用意がある』『予備的な交渉を始めた』『計画がある』『強い意欲を抱いている』段階にあることを、英タイムズ紙に語っているだけの段階である点。
『強い意欲』や『計画』や『用意』を語るだけなら、誰でも出来きます。日本の三大メガバンクには、是非とも『この意欲』や『計画』や『用意』を、実際に実行に移していただきたいものです。

私のブログでは、繰り返し邦銀への批判を続けてきましたが、邦銀出身者の貞子としては、邦銀への深い愛着があればこそ、彼らへ厳しい批判を繰り返してきたのです。
彼ら日本の三大メガバンクには、メガバンクにこそ、『Change and Challenge』して欲しかったし、今でもして欲しい。

ブルームバーグで紹介されている『邦銀の意欲』が、もし仮に、本当に実現するのであれば、日本の三大メガバンクも、少しは『Change and Challange』し始めたと判断しても良いでしょう。

これが実現すれば、邦銀の海外金融機関への資本参加は、バブル崩壊以降、初。実に20数年ぶりになります。

我が親愛なる日本のメガバンク達よ、是非とも、実際に、『Change And Challange』してくれ!!!

けれども、総額100億ドルといったら、日本円にして、総額1兆1,000億円です。
最終決定の報道を聞くまでは、なんとも、半信半疑になってしまう。
本当に、日本の三大メガバンクは、変れるのだろうか・・・・。
(変れたのだろうか???)



不動産会社やマンション管理会社やマンションの理事会やらとの行き違いで、未だに、Air Edeでインターネットにアクセスしている貞子からの報告でした。

なんとはなしにBフレッツじゃないと不便です。

Air Edgeからだと、長期間オンしていると、何故か、突然落ちたりするのですよね。(一定時間オンしていると、自動で切れるシステムを解除しなかったから、落ちてたのかなぁ???)








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2008/1/17

2008年はちょっとワクワクする年B  

以下、竹中 正治(たけなか・まさはる)氏の新版「花見酒の経済論」ー高騰する原油価格に揺れる世界経済を読み解くーの抜粋引用、続きます。
個人投資家の方におかれましては、全文を読むのが面倒な方は、最後(末尾)の結論部分(このブログでは、わざと、太い大きな文字にしています)だけでも、必ず目を通してください。

■米国金融当局FRBを挟む前門の虎と後門の狼

さて、こうした熊さんと与太郎の花見の酒宴は2007年半ばから継続が難しくなった。理由は言うまでもなく、米国で勃発したサブプライム危機が、膨張を続けた信用を一転して収縮させ始めたからだ。与太郎は銀行員に金を返さねばならなくなったわけである。

 米国FRB(連邦準備制度理事会)にとってサブプライム危機は「後門の狼」のようなものだ。後門の狼に追われて、FRBが(2001年にグリースパン議長の時にやったように)なりふりかまわぬ金利引き下げ・金融緩和に走ればよいかと言うと、そこには「前門の虎」、別のリスクが立ちはだかっている。

死んだ魚は水をかけても生き返らないように、金融を緩和しても、破綻した(あるいは破綻しかかっている)債務者には新規の信用は供給されない。その一方で、金融緩和が生み出す過剰流動性が世界の商品市場や高成長途上国に流れ込み、そこで市況の過熱・バブルを助長している。

 仮に2001年の金融緩和に匹敵するようなドル金利の大幅引き下げが今回起これば、円キャリートレードに代わって「米ドルキャリートレード」が急増し、ドルの低金利とレバレッジでいっそう膨れ上がった投機資金が世界の商品市況をバブルの頂点に押し上げるだろう。

 実際、前掲グラフで見るように米国での金利引き下げ観測が強まった2007年夏以降、ゴールド、原油価格、そのほかのコモディティー価格の騰勢が一段と強まっている。FRBは中央銀行の常で、大胆な金融緩和をためらう理由として消費者物価などに表れるインフレ懸念を口にする。

 しかし、2000年代の米国住宅バブルは2001年のIT(情報技術)バブル崩壊不況を大胆な金融緩和で乗り切ったことの厄介な副作用であることをFRBは意識している。FRBの金融緩和への躊躇の本当の理由は、実は住宅バブルがもっと悪性のバブルに転化するリスクだと思えて仕方がない。

 まとめると、

(1)FRBが今後の金融緩和をためらえば、米国経済の景気後退に引かれて世界経済も失速するリスクが高まる

(2)反対に大胆な金融緩和が行われれば世界商品市場は「バブルへGo!」の状態になり、それが破裂する過程で何が起こるか分からない危険な局面に移行してしまう

 その場合には、BRICs(ブラジル、ロシア、インド、中国)諸国も全部ひっくるめたグローバルなバブル崩壊さえ起こり得るだろう。そういう極めて不安定な局面に米国と世界経済は直面しているのだ。


■不安の1年も対応次第ではワクワクの年に

果たして、前門の虎と後門の狼に挟撃されたバーナンキFRBが両者の間にある細い道をうまくすり抜けることができるかどうか。それは誰にも分からないが、恐らく背に腹は代えられずに結局は金融緩和への傾斜を強め、グローバルな商品市況のバブルが進むと、私は思う。

 では、投資家はこの不安定な局面にどう対応したらよいのだろうか。

 大きな下落が起こるかもしれない不安な相場環境で、一番強い投資家は十分な流動性(=自由に使える資金)を持っている者である。流動性を増やせば、当然投資利回り全体は低下するが、今は割高になった資産は売って流動性を増やしておくべき局面だろう。今の高値を追ってゴールド、原油、高成長途上国の株の買い増しをするような投資は、私の目にはリスク感覚の麻痺した行為にしか思えない。

 もちろん、多数の投資家が同時に投資資産の圧縮・流動性増加に走れば市況全体が崩落する。従って、多数が流動性に殺到する前に「魚の頭と尻尾はくれてやる」覚悟でやるしかない。

 もっとも「バブル崩壊」と言っても大地が割れるわけでもないし、この世の終わりでもない。その局面で投資した資産を安く売る羽目になるか、反対に安く買えるかどうかが命運を分かつだけだ。

 そう考えると2008年はちょっとワクワクする年にもなるだろう。



こういった竹中 正治氏のように、皆がイケイケになっているときに、イケイケになっている大勢とは全く正反対の、論理的かつ冷静な『一手先を読む余裕のダイナミックな行動』を選択しようとする人って、私はすこぶる共感するし、大好きなんですよねぇ〜〜〜。

竹中 正治氏の『新版「花見酒の経済論」』は、資産形成は初めての個人投資家の方にも、1970年代から80年代の世界経済を全く記憶していない若い世代の方々にも、是非とも熟読していただきたいクールかつ簡潔な素晴らしいアーカイブです。
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2008/1/17

2008年はちょっとワクワクする年A  

竹中 正治(たけなか・まさはる)氏の新版「花見酒の経済論」ー高騰する原油価格に揺れる世界経済を読み解くーが、むちゃくちゃ面白い。すこぶる共感して読みました。以下、全文抜粋 引用。
原油価格の高騰が続き、とうとう1バレル=100ドル(WTI:ウエスト・テキサス・インターミディエート)越えをうかがう展開となった。2003年の30ドル前後から4年半で3倍強に跳ね上がったことになる(グラフ参照)。

 原油価格の高騰を「2008年の世界経済のリスク要因である」と指摘する意見は多い。しかし、そもそもなぜ原油価格の高騰にもかかわらず、2007年まで経済はそれが原因で失速しなかったのだろうか──。2度の石油ショックに見舞われた1970年代には、原油価格の高騰で石油輸入国の経済成長は失速し、長期的な経済成長見通しも悲観論が蔓延した。その時と今では何が違うのだろうか。まずこの問題を考えよう。

■ 原油価格の高騰が成長のブレーキにならなかった理由
この問いに対してエコノミストは通常次のような説明を用意している。

 第1はドル相場の下落である。原油はドル建てであるから、日本について言うとおおむね1ドル=200〜360円だった1970年代と、1ドル=110円前後の現在では円相場が上昇した分だけコストは抑制されている。

 第2は先進国経済のエネルギー効率の向上であり、日本ではGDP(国内総生産)1単位を生み出すのに必要な原油量は「1970年度を100とした場合、2006年度は41」に低下している(日本経済新聞2008年1月6日朝刊「原油100ドルの時代」より)。

 こうした説明は間違ってはいないのだが、事実の一部しか説明できていない。例えば、ドル相場の下落による恩恵を米国は当然享受できないが、原油価格の高騰は少なくとも2007年の第3四半期までは米国の経済成長の顕著なブレーキにはなっていなかった。

 また、現在高成長を続けている中国のエネルギー効率は1970年代の日本よりもずっと悪いし、70年代に比べると人民元相場は対ドルで下落している。しかし近年の原油価格の高騰が原油輸入国でもある中国の成長のブレーキには今までのところなっていない。



以下、原油価格が高騰しても昨年まで世界経済が失速しなかったこ理由として 竹中氏は「新版花見酒の経済論」を使って、現在進行中の資源バブルや新興国バブルについて、大変分かりやすく説明していらっしゃいます。

 原油価格が高騰しても昨年まで世界経済が失速しなかったことには、もっと原理的な理由がある。この点を、落語の「花見酒」をもじった「新版花見酒の経済論」でご説明しよう。

■「新版花見酒の経済論」で読み解く原油高騰の効果

熊さんと与太郎がそれぞれ別々に酒樽を担いで花見客に酒を売りに来たと思っていただきたい。2人とも早く来たのでまだ花見客はいない。酒の香りに誘われて2人とも酒が飲みたくてたまらない。しかし自分の酒を飲んだら商売にならない。熊さんがポケットを探ると100円玉が出てきた。

 そこで熊さんは100円で与太郎の酒を1杯買って飲む。与太郎も飲みたくてしかたがない。そこで与太郎は受け取った代金の100円で熊さんの酒を買って飲む。

 飲みだしたら止まらないのが酒飲みだ。熊さんは売上代金の100円でまた与太郎の酒を買って飲む。こうして100円が1回往復するごとに(これを“1期間”としよう)2杯の酒が供給され、消費される。

 何杯か飲んだ時、熊さんが与太郎に言う。「俺んとこの酒は純米大吟醸だぞ。今後は1杯200円でなければ売らねえ」。与太郎は100円玉を握ったまま困ってしまう。そこに花見客の銀行員がやって来て、与太郎に「100円を貸しましょうか」と申し出る。与太郎は100円を借りて200円で再び熊さんから1杯酒を買って飲む。

 さて、この後が分岐点である。もし熊さんが受け取った200円で1回に与太郎の酒を2杯買って飲むとすると、200円が往復する間に合計3杯の酒が消費されることになる。1期間に2杯の消費から3杯の消費になったわけだから、酒の供給と消費から成り立っているこの「花見酒経済モデル」の実質経済活動は1.5倍に拡大したことになる。

 お察しの通り、熊さんの酒は原油の例えであり、熊さんは“原油輸出国”、与太郎は“原油輸入国”であり、上記の場合は2007年までの世界経済の状態を映している。この花見酒の経済モデルは酒樽の酒が尽きれば止まるが、現実の経済では絶えず生産が行われているので、尽きることはない。

 もし熊さんが200円受け取った後、100円をポケットにしまい込み、残りの100円で与太郎の酒を1杯だけ買うことを選ぶならばどうなるか──。

 与太郎は次に100円で熊さんの酒を半杯しか飲めないことになる。この場合は1期間に消費される酒は2杯から1.5杯に減ってしまう。つまり実質経済活動は25%減少することになる。同時に熊さんの酒の価格が倍になった分だけ、全体の物価水準も上がっている。この場合が1970年代の世界経済の状態である。つまり物価の上昇(インフレ)と経済活動の停滞が同時に起こったスタグフレーションである。

 あるいはまた、熊さんが1回に2杯の酒を飲んだ後、与太郎が100円の返済を求められた場合には、与太郎が飲める酒は1回半杯に減り、1期3杯の消費から1.5杯の消費に半減してしまう。これは信用膨張の後に信用収縮が起こると経済活動を縮小させる効果が絶大であることを意味している。

■1970年代と2000年代は状況が全く違う

1970年代のオイルショックでは、原油価格引き上げで中東の産油諸国に莫大な所得が石油輸入国から移転した。ところが、昨日まで砂漠でラクダに乗っていた人々はすぐにはその全部を使い切ることができず、貯蓄に回された。つまり200円受け取った熊さんが100円ポケットにしまい込むことが起こったのだ。

 また、当時の先進諸国ではインフレに連動して賃金がスライドする労使慣行や合意があったためインフレが高進したので、金融が引き締められた。すなわち「銀行員に100円返済を要求された」状態(信用収縮)が起こったのだ。かくして、70年代にはインフレと経済活動の停滞が同時に起こった。

 ところが、2000年代の世界では、中東の産油諸国は原油価格の高騰で急増した移転所得で消費や投資をガンガン増やしてきた。ドバイの空前の建設ブームがそれを象徴している。つまり、熊さんの酒の値段は上がり続け、1度に飲む酒の量を3杯、4杯と増やし続けた。

 また、米国では住宅ブームを背景に信用の膨張は限界まで続いた。すなわち、与太郎は借金を200円、300円と増やし続けた。これこそが、1970年代と2000年代の基本的な相違であり、原油価格の高騰が世界経済を失速させなかった条件だ。


以下 Part3に続く・・・・。
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2008/1/16

2008年はちょっとワクワクする年@  

東京世田谷区に無事引っ越してきました。
だいたい落ち着いてきたかなぁ〜〜という感じです。引越しの筋肉痛もほぼ完治。

物心付いてから成人するまでのほとんどをすごした『育ち故郷』に帰って暮せるのは、やっぱり嬉しいものがあります。
そもそも何処を歩いても方向音痴にならない。方角が分かる。難しい地名もすらすら読める。なんとなく幸せ・・・。

長らくブログを更新できませんでしたが、その間も多くの方に貞子ブログを訪問していただいて、ありがとうございます。


さて、アメリカ・シティーが、昨年10月ー12月期決算で新しく200億ドル(約二兆2,000億円弱)の損失を計上したようです。詳しくは、<a href="">ここってアドレスを張る時間が無い・・・・</a>。
これを受けて、サウジアラビアのアルワリード王子やシンガポール政府投資公社(GIC)やクウェート投資庁などなどが新しく追加増資100億ドル(1兆1,000億円弱)を引き受けるようです。
こういった金融機関の危機が起きた場合、一回、増資を引き受けたなら、成功するまで増資を引き受け続けなければ、増資引き受けは成功しません。
引き受け者も、かなりの腹を据えて増資を引き受け続けるわけです。
そして、この引き受けに成功すれば、半年後か1年後かには、ハイリスクへのチャレンジのリターンとして、大金がサウジのアリワリード王子とシンガポール政府とクウェート政府へ転がり込むことになります。
このシティーへの大規模資本注入は、昨年の11月の75億ドルに続いて二回目の資本注入となります。
ちなみに、サウジのアリワリード王子は、世界に名を連ねる有数の大富豪です。(世界第何位だったかな???)

ところで、シティーは面白いというか不思議な銀行です。
1980年代末にかけてのアメリカ国内の不動産バブル崩壊でも、シティーは一回大失敗して、1990年代初頭に一回深刻な経営難に陥っております。当時も、サウジアラビアによる資本注入で、シティーの経営難は救済されたと記憶しております。
1990年代初頭の教訓を生かせずに、再び21世紀でもシティーはアメリカ国内の不動産バブルで経営難に・・・・。
そして、今回も、資源バブルで潤うサウジやクウェートやシンガポールなどなどによって、資本注入(増資)を受けて救済されることになるのでしょう。(たぶん・・・)

はっきり言って シティーは歴史的にかなりザル勘定の銀行ってイメージが強いのですよね。

元来、ザル勘定体質の強いシティーが、昨年春には、日本国内では誰も買い手の無かった日興コーディアルを完全子会社化したわけです。
やっぱり、シティーは、ず〜〜っとザル勘定だったのでしょう。
そして、やっぱりシティーは経営が再び傾いた・・・。
個人投資家の方に置かれましては、シティーに完全子会社化された日興コーディアルで取引される場合は、必ず『自分が相手(シティーおよび日興コーディアル)にとってカモに見えていないかどうか???』をじっくり確認してください。
少なくとも、しっかり、『No!』と言える人間になってから、取引したほうが良いかもしれません。


一方、日本のメガバンク・みずほコーポレートも、やっと重い腰をあげました。
アメリカ・メリルリンチの昨年10月から12月の決算発表を控えて、メリルへの資本注入(増資)を1,400億円(最初は優先株の形で・・・優先株とは、配当を受け取れる順番が一般株(普通株)より優先されるが、経営への発言権は無い)引き受けるようです。

って、金額が少なっっっっ!!!!

まぁ、いいんですよ、最初はほんの小額で・・・。
じっくり相手をじらしてから、メリル・リンチが計上する損失額がちょっとづつ大きくなるたびに、増資を引き受けていけば良いのだと思うことにしましょう。
ただ、一回増資を引き受けると決めたなら、成功するまで増資を引き受けていただきたいです。
みずほがこのメリル救済に成功した暁には、半年か一年後かには、ハイリスクへのチャレンジのリターンとして、巨額な大金がみずほに転がり込むことになります。

って、金額が少なっっっっ!!!

このチャレンジに成功した暁には、みずほコーポレーションの預金金利が、他のメガバンクよりも、ちょっとだけ引き上げられることを期待します。

って、増資の金額が少なっっっっ!!!

万が一、将来、みずほの普通預金や定期預金の金利が、他の邦銀メガバンクの金利よりも、ちょっとだけ高くなったら、みずほに新しく銀行口座を作ってもよいと思う貞子です。
(なお、今日は新聞もロイターも読んでいないのです。他の日本のメガバンクも、みずほに足並みをそろえて、メリルかシティーかバンカメの増資を引き受けるような動きがあれば、TBかコメントで教えてください。)

日本の銀行も、ちょっとぐらい変ったのかしらね。



まだサブプライム問題の『余震』が世界中で走り続けています。
新興国の株式市場も『余震』のあおりを受けています。
サブプライムの余震を受けて、日本株式市場ではあいかわらず『激震』が走っています。
円も再び高くなっています。(海外の機関投資家が自らの株式ファンドの日本株組み入れ比率を減らしていたら、円安になるはず。この周期的に巻き戻す円高は、@円キャリー取引の巻き戻しがまだ残っているのか?あるいは、A日本人の個人や機関投資家による穏やかな外貨建て資産の買いが中断して、日本人による外貨建て資産の投売りが起きているのか、この@とAのどちらかか、あるいは両方のはずなのですが、ちょっと今は詳しいことはよく分かりません。)

周期的に巻き起こる円高局面を利用して、外貨を買います絶好のチャンスが再び到来しております。
海外インデックスファンドや海外ETFそのものは、まだ様子見したほうが良いと思います。

まだまだPCに迎える時間の少ない貞子からの報告でした。

私って、けっこう良いタイミング(去年の11月だったような記憶・・)で、海外インデックスファンドをいったん売り逃げたのかもしれませんっっっ!!!。

大底来たら、また買い戻すぞっっっっっと!!!

【追記】一部、日本円のただいま新興している円高について、根本的に間違った表現があったので、訂正しました。







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